街なかで突然、心肺停止に陥り、倒れた人のうち、「AED」による救命処置が行われたことにより日常生活ができるまでに回復した人は、過去9年間に全国で推計835人にのぼるとする研究結果を京都大学などのグループが発表しました。
救命処置には、胸骨圧迫などもありますが、AEDが無ければ救命できなかった人の数が出されるのは初めてで、専門家は「AEDの救命効果がはっきりと示されたものであり、市民レベルで積極的に活用されれば、救える人はさらに増やせる。」と話しています。
京都大学と大阪大学の研究グループは、心臓がけいれんする「心室細動」を起こした人に電気ショックを与えて救命する「AED」が、全国の商業施設や路上など、街なかで使われたケースについて分析しました。
その結果、突然倒れた人に対し、近くにいた人(バイスタンダー)が「AED」を使い電気ショックで救命処置をした割合は、平成17年には1.1%でしたが平成25年には、16.5%にまで増えていました。
こうした人への救命処置には、胸骨圧迫などの処置とともに、早期に「AED」を使用したことにより救命され、日常生活ができるまで回復した人を推計したところ、平成17年には全国で6人だったのが、平成25年には201人にまで増え、9年間で合わせて835人が、AEDの効果で救われていたということです。
京都大学の石見拓教授は、AEDがなければ救命できなかった人の数が出されるのは初めてのこととしたうえで、「今後、積極的に活用すれば救える人はさらに増やせる」と話しています。
「一般市民による早期除細動」は、「publlic・Access・Defibrillation」と言い、略して
「PAD」と呼びますが、日本国内の「PAD」の実施件数も、9年間で大幅に増加し、たくさんの救える命が救われたということを知り、大変嬉しく思います。
今後も、さらに「PAD」の実施件数が増え、たくさんの命が救われるよう、応急手当の普及活動に頑張りたいと思います。(HIGE)